観光業の人材不足、アフターコロナの救世主となるのは「ワーホリ人材」？！

さて、2021年も6月に入りましたが、ワクチン接種者の数も日に日に増えてきており、アフターコロナの時代に備えた経営改善に乗り出す企業も少なくありません。

特に宿泊業を営む観光事業者様からは、

「コロナ禍で優秀なスタッフが減ってしまったので、非常に困っている」
「昨年かなり減ってしまった従業員を徐々に増やしたい」

というお悩みの声を頂いております。

しかし、業界での経験やホスタピタリティレベル、言語能力など、
観光人材に求められる要素は多く、一朝一夕での採用は難しいこともまた事実です。

そのような状況下において、即戦力となれる人材募集団が、今回紹介する

「ワーホリ人材」

です。”ワーホリ”、つまりワーキングホリデーを経験した方々のことを指すのですが、
観光業にとってどのような魅力や適性を持つのか、本記事で説明していきます。

ワーキングホリデーとは

ワーキングホリデーは、カナダやオーストラリア、ニュージーランドなど、
日本とワーキングホリデー協定を結んだ国で一定期間、就労経験を積める制度です。
ワーキングホリデーの滞在期間は最長1年間（滞在国により異なる）に設定されており、

「語学力を磨きたい」
「海外で働きたい」

など、様々な理由でこの制度を利用する人が増えてきています。

現地での仕事内容は飲食店やホテルでの接客業などホスピタリティが求められる仕事を中心に、
日本語ツアーガイドやオフィスワーク、住み込みでの家事手伝いなど多岐にわたります。

ワーホリ人材の3つの特徴

ワーキングホリデーを利用して海外で就労経験を積んだ”ワーホリ人材”には以下3つの特徴があります。

1. 若くバイタリティに溢れている
2. 高いコミュニケーション能力を持つ
3.ずば抜けた行動力を発揮できる

それぞれ順番に解説していきます。

1.若くバイタリティに溢れている

ワーキングホリデーを利用する人々は20代半ば？30代の女性が多く、
比較的若い世代に好まれている制度であることが分かります。
新卒採用で日本国内のホテルや一般企業に就職し、
入社後数年を経てワーキングホリデーで海外に行く、というケースも珍しくありません。
若くして自らの意思で海外へと足を運び、
就労経験を経てホスピタリティや言語を学んだ人材は、即戦力として活躍できることが期待できます。

2.高いコミュニケーション能力を持つ

カナダやオーストラリアなど、英語圏でのワーキングホリデー経験者は多く、
英語を用いたコミュニケーションも積極的にとることができます。
また彼らは言語能力が優れているだけでなく、滞在国の飲食店やホテルでスタッフとして就労した経験から、
ホスピタリティを提供する楽しさ・大切を心得ています。

3.ずば抜けた行動力を発揮できる

ワーキングホリデーの経験者の多くは、バックパック一つで異国の地に渡るなど、
ずば抜けた行動力と自らの信念を持っています。
また、滞在国の都心部ではなく地方での就労を経験できるケースも多いことから、
帰国してからも地方移住や地方創生への高い意欲を持つ人が多い傾向にあります。

現在求職中のワーホリ人材の例

実際にワーキングホリデーを経験し、現在求職中である方の例を紹介します。

・30代女性
アイルランド・オーストラリアでワーキングホリデーを経験し、その後日本国内の宿泊施設に勤務。
外国人観光客へのサポートや地域への貢献、日本文化の伝承にやりがいを感じるため、
住み込みの宿泊施設運営やイベント企画などを希望。

・20代男性
ハワイでワーキングホリデーを経験し、国内の宿泊施設での勤務経験も持つ。
レストランやカフェ、ホテルで培った接客販売スキルに自信あり。
TOEICスコアも900点近くを持ち、海外から来る観光客へのサービス提供を希望。

・20代女性
ドイツ・イタリアなどの複数の国でワーキングホリデーを経験。
国内ではレストランスタッフやガイド、通訳としての就労経験を持つ。
ガイドや通訳業で培った日本文化に関する知識を活かせる環境や、
日本でのアクティビティを観光客に楽しんでいただけるような仕事の機会を希望している。
日本の文化を世界中の人に体験してもらいたいという想いを胸に現在転職活動中。

アフターコロナの観光業の救世主として

慢性的な人手不足・若い世代の都市部集中化によって通常の採用活動を行っても、
採用にまで至らない企業様も増えてきています。

また、新型コロナウイルスによる影響を鑑みた、今後の観光業の全体的な動きとして、
海外からのインバウンドより先に、日本に住む人々による国内旅行が動き出しますので、
まずは日本人のお客様に対して正しくホスピタリティを提供することが求められます。

したがって、日本人の従業員を増やし、お客様とのコミュニケーションの取り方や
サービスに対する理解を深める研修を実施することで、サービス全体の質の底上げを図りたいという企業様も増えてきています。

上述した通り、ワーホリ人材の多くが若くバイタリティに溢れ、
地方移住・創生への意欲が強いことから、観光業にとっては非常に魅力的な存在です。
彼らが持つ経験やスキルは、アフターコロナを見据えた社内体制の強化・サービスレベルの向上を目指す取り組みとの親和性が非常に高いと言えるでしょう。

当社では、ワーホリ人材の紹介サービスも提供しておりますので、
ぜひご興味がありましたらお気軽にお問い合わせください。

【問い合わせ先】
キャリアダイバーシティ株式会社
ワーホリ人材担当者
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